学費サポート

Tuition Support

授業を受ける学生のイメージ

経済的な理由で、
夢をあきらめないために

医学アカデミーでは、学校独自の減免制度と国の支援制度を組み合わせて、学費の負担を軽くすることができます。
ご紹介する制度は、組み合わせて利用※できます。

※日本学生支援機構の給付型・貸与型奨学金などでは、一部に併給調整があります。また、学校独自の減免を受けた場合、修学支援新制度の授業料減免は減免後の金額をもとに計算されるため、満額にならないことがあります。詳しくは各制度の条件をご確認ください。

まずはここをチェック あなたが使える制度

高校3年生の方

※奨学金・修学支援新制度は、高校在学中に申し込む「予約採用」がおすすめです。

社会人・大学生などから進学する方

※「修学支援新制度」は、高校卒業からの期間などの要件を満たす方のみ対象です。

歯科医院・病院などにお勤めの方

※歯科助手・歯科受付として勤務中の方などが対象です。

子どもが3人以上いるご家庭の方

※扶養する子どもが3人以上の世帯が対象です。給付型奨学金の額は世帯収入により異なります。

ひとり親家庭の方

  • 高等職業訓練促進給付金で、在学中の生活費として毎月給付(自治体の制度)
  • 学校独自の減免や分納制度もあわせて利用可能

※児童扶養手当を受給している方、または同等の所得水準の方が対象です。

制度の一覧

制度 対象となる方 申込みの時期 内容 返済
AO入試
検定料免除
AO入試で受験する方 出願時 入学検定料25,000円が免除 不要
歯科医院等推薦 歯科医院・病院等にお勤めの方 出願時(推薦状を提出) 納入金より50,000円減免 不要
社会人の方の
学費相談
社会人から進学する方 出願前(オープンキャンパス・個別相談) 学費の負担を軽くできるよう、状況に合わせて個別にご相談が可能 -
修学支援新制度 世帯収入・資産などの基準を満たす方 高校在学中(予約採用)
入学後(在学採用)
入学金・授業料の減免(年間最大66万円)
+給付型奨学金(年間最大約91万円)
不要
貸与型奨学金
(日本学生支援機構)
学力・家計の基準を満たす方 高校在学中(予約採用)
入学後(在学採用)
毎月一定額を貸与
(無利子の第一種・有利子の第二種)
必要
高等職業訓練
促進給付金
ひとり親家庭の方(児童扶養手当の受給者等) お住まいの自治体に申請
(入学前の相談がおすすめ)
在学中、生活費として毎月給付(月額最大14万円) 不要
国の教育ローン 主に保護者・社会人の方 入学前後に申込み 入学金・授業料などの費用を融資 必要
分納制度 入学されるすべての方 合格後の入学手続き時 学費を分割して納入(金額は自分で設定) -

いつ、何をすればいい? 申込みのタイミング

高3 Step1

高校在学中(春〜秋)
  • 修学支援新制度・奨学金の「予約採用」に申し込む(在学中の高校を通じて申込み)
  • 保護者・社会人の方は、必要に応じて国の教育ローンを検討

出願 Step2

出願時
  • AO入試で出願すると、入学検定料(25,000円)が免除
  • 歯科医院等にお勤めの方は、願書と一緒に推薦状を提出(5万円減免)
  • ひとり親家庭の方は、お住まいの自治体の窓口で高等職業訓練促進給付金について相談

合格 Step3

合格後・入学手続き時
  • 分納を希望する方は、手続き書類に含まれる「分納申請書」を提出
  • 予約採用の方は、入学後の手続きに必要な書類を確認

入学 Step4

入学後(4月〜)
  • 予約採用の方は、本校で進学届の提出などの手続き
  • 高校在学中に申し込まなかった方も、「在学採用」で修学支援新制度・奨学金に申込み可能

みなさんの進学を応援! 学校独自の減免制度

入試の方法やお勤め先、これまでのご経歴に応じて利用できる、医学アカデミー独自の減免制度です。世帯収入の条件はありません。

AO入試エントリー

入学検定料(25,000円)が免除

対象
AO入試(総合型選抜)で受験する方(高校生・社会人)
※単願、オープンキャンパス等に参加のうえAO面談を受け、出願許可を得た方
時期
出願時

AO入試について詳しく見る

歯科医院等推薦

納入金より50,000円減免

対象
歯科医院にお勤めの歯科助手・歯科受付の方、病院等にお勤めの方
時期
出願時に、お勤め先の院長または代表者の推薦状を願書と一緒に提出

社会人の方の学費相談

対象
社会人から歯科衛生士を目指す方
時期
出願前に、オープンキャンパスや個別相談でご相談ください

医学アカデミーは、社会人から歯科衛生士を目指す方を応援しています。学費の負担を少しでも軽くできるよう、お一人おひとりの状況に合わせてご提案しますので、まずはお気軽にご相談ください。

社会人の方へのご案内を見る

国の支援制度 高等教育の修学支援新制度

本校は高等教育の修学支援新制度の対象校です。経済的な理由で進学をあきらめることがないよう、国が「入学金・授業料の減免」と「給付型奨学金(返済不要)」をセットで支援する制度です。

だれが・いつ使える?

対象
次の両方を満たす方
① 世帯の収入・資産が国の基準を満たしていること(基準は家族構成などにより異なります)
② 学力・学修意欲の基準を満たしていること
申込み
予約採用:高校在学中に、在学中の高校を通じて申込み
在学採用:入学後に、本校を通じて申込み
社会人の方
高等学校等を初めて卒業した年度の翌年度末から、入学までの期間が2年以内であることなどの要件があります。対象になるかは、日本学生支援機構の基準をご確認いただくか、個別にご相談ください。

給付型奨学金の給付額(年額)

区分 自宅通学 自宅外通学
第Ⅰ区分
標準額
459,600円
(月額38,300円)
909,600円
(月額75,800円)
第Ⅱ区分
2/3
307,200円
(月額25,600円)
607,200円
(月額50,600円)
第Ⅲ区分
1/3
153,600円
(月額12,800円)
303,600円
(月額25,300円)
第Ⅳ区分(多子)
1/4
115,200円
(月額9,600円)
228,000円
(月額19,000円)

年間で最大約90万円の給付

  • 最大給付金額は、第Ⅰ区分・自宅外通学で給付を受けた場合の目安です。

入学金・授業料の減免額(年額)

区分 入学金 授業料 合計
第Ⅰ区分
標準額
160,000円 500,000円 660,000円
第Ⅱ区分
2/3
約106,000円 333,000円 約439,000円
第Ⅲ区分
1/3
約53,000円 約166,000円 約219,000円
第Ⅳ区分(多子)
標準額
160,000円 500,000円 660,000円

年間で最大約66万円の減免

  • 最大減免金額は、第Ⅰ区分・第Ⅳ区分で減免を受けた場合の目安です。
  • 入学金の減免は新入生のみ、入学時のみ対象です。授業料の減免は半期ごとに行います。
  • 多子世帯(扶養する子どもが3人以上の世帯)は、所得制限なく入学金・授業料が減免されます。
  • 歯科医院等推薦による減免(50,000円)を併用する場合、第Ⅰ区分・第Ⅳ区分の入学金免除額は140,000円となります。
  • 支援区分や制度の適用状況により、実際の金額は異なります。

文部科学省所管の奨学金 日本学生支援機構の
貸与型奨学金

毎月一定額の貸与を受け、卒業後に返還する奨学金です。社会人から進学する方も申し込めます。

第一種奨学金 第二種奨学金
利子 無利子 有利子(在学中は無利子)
基準 成績(高校の評定平均3.5以上など)と家計の基準あり 家計の基準あり。成績の基準は第一種よりゆるやか。
申込み 予約採用:高校在学中に、在学中の高校を通じて申込み
在学採用:入学後に、本校を通じて申込み
  • 修学支援新制度(給付型奨学金)と併用できます。ただし、併用時は第一種奨学金の貸与額が調整される場合があります。
  • 返還は卒業後、何年もかけて毎月行います。計画的に貸与額を決め、必要以上に借りないようご注意ください。

国・自治体の支援制度 ひとり親家庭の方へ
(高等職業訓練促進給付金)

高等職業訓練促進給付金は、ひとり親家庭の方が国家資格の取得をめざして学ぶ期間、生活費の負担を軽くするために毎月支給される国・自治体の制度です。歯科衛生士は対象資格のひとつで、本校で学ぶ3年間が支給の対象になります。返済は不要です。

だれが・いつ使える?

対象
次のすべてを満たすひとり親家庭の方
① 児童扶養手当を受給している、または同等の所得水準であること
② 養成機関で6か月以上学び、対象資格の取得が見込まれること
③ 仕事や育児と学業の両立が難しいと認められること
期間
在学期間中(上限4年。3年制の本校は全期間が対象)
申込み
お住まいの市区町村・都道府県の窓口に申請
※事前相談が必要な自治体もあります。入学前に相談しておくと安心です。

支給額

区分 住民税非課税世帯 住民税課税世帯
在学中
(月額)
100,000円 70,500円
最後の12か月
(月額)
140,000円
(4万円加算)
110,500円
(4万円加算)
修了支援給付金
(卒業時)
50,000円 25,000円

3年間で最大約413万円の給付

  • 「3年間で最大約413万円」は、住民税非課税世帯で3年間の全期間に支給を受けた場合の目安です。
  • 支給要件・支給額・申請方法は、お住まいの自治体によって異なる場合があります。必ずお住まいの市区町村・都道府県の窓口でご確認ください。
  • あわせて、入学準備金・就職準備金の貸付制度(資格取得後、一定期間その仕事に従事すると返還が免除)を設けている自治体もあります。
  • 学校独自の減免制度や分納制度は、この給付金とあわせてご利用いただけます。

計画的に学費を納めたい方へ 国の教育ローン&
分納制度

国の教育ローン(日本政策金融公庫)

対象
主に保護者・社会人の方(世帯の年収などの要件あり)
時期
入学前後に申込み。合格前でも申し込めます
使い道
入学金・授業料、教材費、通学費用など

※融資額・金利・返済期間などは、日本政策金融公庫のサイトでご確認ください。

日本政策金融公庫「国の教育ローン」

分納制度(本校)

対象
入学されるすべての方
時期
合格後、入学手続き時に「分納申請書」を提出
内容
1年間の学費を4回に分けて納入。入学後の納入額は自分で設定でき、2年次以降も利用できます

分納制度の詳細を見る

学費サポートについて よくあるご質問

Q複数の制度を組み合わせて使えますか?

Aはい、このページでご紹介している制度は組み合わせて利用できます。

たとえば「AO入試で検定料免除+歯科医院等推薦で5万円減免+修学支援新制度+分納」のように、条件に合うものを組み合わせて利用できます。

※日本学生支援機構の給付型・貸与型奨学金などでは、一部に併給調整があります。また、学校独自の減免を受けた場合、修学支援新制度の授業料減免は減免後の金額をもとに計算されるため、満額にならないことがあります。

Q社会人でも修学支援新制度を利用できますか?

A高校卒業からの期間などの要件を満たす方は対象になります。

対象にならない場合でも、貸与型奨学金、分納制度、国の教育ローンなどをご利用いただけます。どの制度が使えるか、個別に一緒に確認しますのでお気軽にご相談ください。

Qひとり親で子育て中です。使える支援はありますか?

A「高等職業訓練促進給付金」の対象になる場合があります。

ひとり親家庭の方が歯科衛生士などの資格取得をめざして学ぶ間、生活費として毎月給付される国・自治体の制度です。児童扶養手当を受給している方などが対象で、申請はお住まいの自治体で行います。本校の減免制度や分納制度とあわせて、学費と生活費の両面からご相談ください。

Q専門実践教育訓練給付金は使えますか?

A新設校のため今はまだ給付金の対象ではありませんが、社会人の方の学費についても個別にご相談を承っています。

専門実践教育訓練給付金は、指定を受けるのに卒業生を送り出した実績が必要なため、2025年4月に開校した本学科は、今はまだ対象講座ではありません。そのかわり、学費の負担を少しでも軽くできるよう、お一人おひとりの状況に合わせてご提案しています。歯科医院等推薦による減免や分納制度、奨学金などもご利用いただけます。

Q高校在学中に奨学金を申し込まなかったのですが、間に合いますか?

A入学後の「在学採用」で申し込めます。

入学後に本校を通じて、修学支援新制度(給付型奨学金)や貸与型奨学金に申し込むことができます。申込方法は上記の説明動画もご覧ください。

Q自分が対象になるか分かりません。相談できますか?

Aオープンキャンパスや個別相談で、いつでもご相談いただけます。

「申請の仕方を知りたい」「学費がどれくらい軽減されるか知りたい」「制度の併用について相談したい」など、どんなことでもお気軽にお聞きください。オンラインでの個別説明会も実施しています。

「自分は対象になる?」「いくら減る?」 まずは
お気軽にご相談ください

オープンキャンパスでの個別相談や、オンライン説明会で、
あなたが使える制度と、学費の負担がどれくらい軽くなるかを一緒に確認します。

2027年入学者対象(高校生 & 社会人)

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